あなたのビジネスは「どこで探しても正確に」見つかりますか？
GoogleマップやAppleマップなどの地図アプリ、SNSやクチコミサイト、また「OKグーグル」などの音声検索など、実に様々な媒体の増加により、ユーザーがお店やビジネスを見つける手段が多様化しています。今まではお店の公式情報はホームページ、これさえ整えておけば問題ありませんでしたが、現在ではホームページ以外から情報を得る人が73%もいるという統計データもあります。
公式情報が消費者に届かなくなっている
上の図はGoogleマップがランキングのソースとして利用している媒体の相関図です。左は2009年で右はその5年後の2014年の状態を表しています。おびただしい数の増加でもはやここから7年経過しどのような状態にあるかはご想像にお任せしますが、右図よりも遥かに複雑化しているのは間違いありません。
インターネットは誤情報だらけ
前述した媒体の急激な増加により、ビジネス情報の間違いが深刻な問題になっています。これは各媒体の掲載情報は、唯一正確であるホームページを基にしておらず、ユーザーによる作成や修正の繰り返しによる誤情報ロケーションページの増加、またそれを情報元にして新たなロケーションが作られるという悪循環により、インターネット上には公式情報ではないビジネス情報が溢れかえる時代になっています。
これらは放置しておけば良いのでしょうか？答えはノーです。誤情報を放置すれば、ブランドイメージの毀損や機会損失などの深刻なダメージがじわじわインターネットから押し寄せてきます。しかしこれだけの膨大な誤情報に人力で対応するのはもはや困難と言えるでしょう。
Googleビジネスプロフィールだけでは足りない
上の図はGoogleマップの順位決定要素の内訳です。Googleマップはユーザー数4,700万人を誇るインフラとも呼ぶべき媒体であり、インターネットゲートウェイとなっています。その重要性はもはや経営者の多くが知るところであり、Googleビジネスプロフィールにより対策を始めたお店も多くなっています。誰しもがGoogleマップの検索順位を上げて集客に繋げたいと考えていますが、上のグラフを見れば明白のとおりGoogleビジネスプロフィールに対応するだけでは足りないのが現実です。
クチコミはもはや無視できない
Googleマップの順位決定要素でも年々クチコミ、レビューの重要性は高くなっており、最新の調査では15%の影響があるとの結果が出ました。右のグラフでも分かるとおりクチコミレビューの増加率は大きく88%の人が参考にしています。驚くことに★の数が4以上にしか行かないというユーザーが過半数以上いるという事実もあります。
クチコミの重要性は明白ですが、実際に対応できるかと言えば現実的には難しいのが現状でしょう。
いったいどうすればこれらの問題に対応できるのか？
- 73%がホームページ以外から情報を得ている
- 公式情報が消費者に届かなくなっている
- インターネットは誤情報だらけ
- Googleマイビジネスだけでは足りない
- クチコミの重要性は年々増している
これらの問題は日に日に増加しています。放置しておけばいずれ時の流れが解決するものでは決してありません。かと言ってこれらに対応する方法があるでしょうか。実際に人力で対応できないと言って過言ではないでしょう。ではいったいどうすれば良いのでしょうか？
検索プラットフォーム「シグナライザー」（Signalizer）
これらの問題に対応するためのシステムがGMJの検索プラットフォーム「シグナライザー」（Signalizer）です。シグナライザーはクラウド上で動作するSaaSツールで、あなたのビジネスの公式情報をクラウドデータベースに登録し、インターネット各媒体に公式情報を送信し保持する「公式媒体連携」機能を有しています。
このようにシグナライザーに登録したクラウドデータベースの公式情報を、インターネット各媒体と接続し同期して正確な情報を消費者に届けることが可能になります。
GoogleマップやFacebookなどの「ユーザー提案型」の媒体は、特にユーザーからの情報書き換えが頻繁に起きています。とある調査ではGoogleマップでは1週間で実に44%のビジネス情報がユーザーの提案によって書き換えられています。これはGoogleマイビジネスでオーナー登録をしていても、です。シグナライザーはこのようなユーザー提案による変更への対応も可能なので、常に公式情報を保持することが可能になります。
その他にも様々な機能でマーケター要らず
シグナライザーは媒体連携以外にも、実に様々な機能を有しています。Googleビジネスプロフィールの管理はもちろん、Facebookとの同時投稿機能、クチコミレビューのモニタリングや感情分析、オペレーターによるクチコミ返信対応など、専門のインターネットマーケターを雇っても網羅できない項目に対して効果的な施策を行います。